2026年住宅補助金・減税まとめ|新築で使える制度をわかりやすく解説

家づくりのコツ

こんにちは!
HINOKIYA公式アンバサダーのななです。

家づくりについて調べていると、
「補助金」や「減税」という言葉を見聞きする機会が増えてきますよね。

「2026年はどんな制度が使えるんだろう?」と、気になっている方も多いのではないでしょうか。

補助金って毎年内容が少しずつ変わるから、最新情報をチェックしておくと安心だよ😊

この記事では、2026年に使える住宅補助金と減税制度について、わかりやすくご紹介します。

この記事でわかること
  • 2026年の主要な住宅補助金(新築)
  • 住宅ローン減税の最新情報
  • GX志向型住宅・長期優良住宅・ZEH水準住宅の違い
  • 申請時に気をつけたいポイント

家づくりの全体の流れが気になる方は、下記の記事もあわせてご覧ください!

2026年の住宅補助金・主要制度3つ

2026年に使える住宅関連の補助金・減税制度は次の3つです。

  1. みらいエコ住宅2026事業(新築)
  2. 住宅ローン減税(5年延長決定)
  3. 地方自治体の独自助成

それぞれの制度について、ひとつずつご紹介します。

1. みらいエコ住宅2026事業

「みらいエコ住宅2026事業」は、2026年の新築住宅向けの主な補助金制度です。

新築・リフォームの両方に対応していますが、この記事では新築向けの内容を中心に解説します。

新築時の補助額の目安は、以下のとおりです。

区分補助額
新築最大125万円

省エネ性能が高い住宅ほど補助額が大きくなる仕組みです。

施主が自分で申請するのではなく、ハウスメーカーや工務店経由になるよ😊

制度の詳しい内容や対象住宅の要件は、公式サイトで確認できます。

新築住宅の省エネ性能|みらいエコ住宅2026事業【公式】
みらいエコ住宅2026事業の「新築住宅の省エネ性能」の公式サイトです。

対象になる3つの住宅

みらいエコ住宅2026事業の補助額は、住宅の性能や世帯条件によって異なります。

対象となる住宅は、次の3つです。

  • GX志向型住宅:世帯を問わず大きな補助を受けたい人向け
  • 長期優良住宅:子育て・若者夫婦世帯で、資産価値も重視したい人向け
  • ZEH水準住宅:コストとのバランスを取りたい人向け

補助額や対象世帯の違いは、以下の比較表をご覧ください。

項目GX志向型長期優良ZEH水準
補助額(一般地域)110万円75万円
(解体あり95万円)
35万円
(解体あり55万円)
補助額(寒冷地)125万円80万円40万円
対象世帯全世帯OK子育て・
若者夫婦世帯
子育て・
若者夫婦世帯
断熱等級等級6以上等級5以上等級5以上
太陽光発電実質必須任意任意

※子育て世帯:18歳未満の子どもがいる世帯/若者夫婦世帯:夫婦のどちらかが39歳以下

全世帯を対象にしているのは、GX志向型だけだよ😊

なお、GX志向型住宅の補助金を受けるには、施工する会社が「GX建築事業者」として登録されている必要があります。

同じハウスメーカーでも、本部・支店・加盟店ごとに登録状況が異なるため、公式サイトで確認しておくのが安心です。

②給湯省エネ2026事業との関係

新築住宅で使える補助事業には、もうひとつ「給湯省エネ2026事業」があります。

エコキュートやハイブリッド給湯器、エネファームなど、高効率給湯器の導入に対する補助制度です。

戸建住宅の場合、最大2台まで補助の対象になります。

機器補助額(基本額)
エコキュート(ヒートポンプ給湯機)7万円/台
ハイブリッド給湯機10万円/台
エネファーム(家庭用燃料電池)17万円/台

ただし、新築住宅では「みらいエコ住宅2026事業」と「給湯省エネ2026事業」を同じ住宅で併用することはできません

どちらを使うかは、家の仕様や設備に応じて選ぶ形になります。

給湯省エネ2026事業【公式】
「給湯省エネ2026事業」の公式サイトです。

2. 住宅ローン減税(5年延長)

2026年の大きなトピックが、住宅ローン減税の5年延長です。

令和8年(2026年)1月から令和12年(2030年)12月末までに入居する住宅が対象になります。

主なポイントはこちらです。

控除率年末ローン残高の0.7%
控除期間新築13年/中古10〜13年(質の高い住宅は13年)
床面積要件40〜50㎡も対象に拡大

さらに、質の高い中古住宅は借入限度額や控除期間が拡充されるので、中古を検討している方にもメリットがあります。

3. 地方自治体の助成

国の補助金とは別に、自治体が独自におこなっている助成制度もあります。

たとえば東京都の「東京ゼロエミ住宅」は、最大240万円の助成が受けられる制度です(太陽光や蓄電池の設備には別途加算あり)。

東京都に限らず、各県や市区町村でも、省エネ住宅・太陽光発電・蓄電池などへの独自助成を設けているケースがあります。

自治体によって全然違うから、まずはお住まいの地域の制度を調べてみてね😊

補助金を申請するときの注意点

補助金は条件を満たせば必ずもらえる、というわけではありません。

申請するときに、気をつけたいポイントは2つあります。

× 注意点①予算上限で早期終了する可能性

前年度の「子育てグリーン住宅支援事業」も、予算上限に到達して2026年2月に受付が終了しました。

2026年も早期終了の可能性が高いので、なるべく早めの動き出しが大切です。

× 注意点②事業者ごとの申請上限

GX志向型住宅(戸建)には、事業者ごとの申請件数の上限(月300戸/通常枠)が設けられています。

大手ハウスメーカーは早期に枠が埋まる可能性があるので、契約前に枠の状況を確認しておくと安心です。

補助金は、契約や着工のタイミングが大切!動き出すなら早めがおすすめだよ!

2026年の住宅補助金・減税を上手に活用しよう

この記事では、HINOKIYA公式アンバサダーのななが、2026年の住宅補助金・減税についてご紹介しました!

2026年住宅補助金まとめ
  • 新築は「みらいエコ住宅2026」で最大125万円
  • 新築は3タイプ(GX志向型・長期優良・ZEH水準)から選ぶ
  • 住宅ローン減税は5年延長で2030年12月末まで
  • 予算上限で早期終了の可能性大、早めの動き出しが大切

補助金や減税制度を上手に活用することで、家計の負担を抑えながら、性能の高い住宅を建てることも可能です。

制度内容は毎年見直されるため、家づくりを検討し始めたら、その時点での最新情報を確認してみてください。

また、桧家住宅には紹介制度があり、公式アンバサダー経由でご紹介すると特典を受けられる場合があります。

展示場へ行く前に確認しておくと、よりお得に家づくりを進められます。
気になる方はお気軽にご相談ください。

紹介制度が気になる方は公式LINEから連絡してね!

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