こんにちは!
HINOKIYA公式アンバサダーのななです。
家づくりについて調べていると、
「補助金」や「減税」という言葉を見聞きする機会が増えてきますよね。
「2026年はどんな制度が使えるんだろう?」と、気になっている方も多いのではないでしょうか。

補助金って毎年内容が少しずつ変わるから、最新情報をチェックしておくと安心だよ😊
この記事では、2026年に使える住宅補助金と減税制度について、わかりやすくご紹介します。
- 2026年の主要な住宅補助金(新築)
- 住宅ローン減税の最新情報
- GX志向型住宅・長期優良住宅・ZEH水準住宅の違い
- 申請時に気をつけたいポイント
家づくりの全体の流れが気になる方は、下記の記事もあわせてご覧ください!
2026年の住宅補助金・主要制度3つ
2026年に使える住宅関連の補助金・減税制度は次の3つです。
- みらいエコ住宅2026事業(新築)
- 住宅ローン減税(5年延長決定)
- 地方自治体の独自助成
それぞれの制度について、ひとつずつご紹介します。
1. みらいエコ住宅2026事業
「みらいエコ住宅2026事業」は、2026年の新築住宅向けの主な補助金制度です。
新築・リフォームの両方に対応していますが、この記事では新築向けの内容を中心に解説します。
新築時の補助額の目安は、以下のとおりです。
| 区分 | 補助額 |
|---|---|
| 新築 | 最大125万円 |
省エネ性能が高い住宅ほど補助額が大きくなる仕組みです。

施主が自分で申請するのではなく、ハウスメーカーや工務店経由になるよ😊
制度の詳しい内容や対象住宅の要件は、公式サイトで確認できます。

①対象になる3つの住宅
みらいエコ住宅2026事業の補助額は、住宅の性能や世帯条件によって異なります。
対象となる住宅は、次の3つです。
- GX志向型住宅:世帯を問わず大きな補助を受けたい人向け
- 長期優良住宅:子育て・若者夫婦世帯で、資産価値も重視したい人向け
- ZEH水準住宅:コストとのバランスを取りたい人向け
補助額や対象世帯の違いは、以下の比較表をご覧ください。
| 項目 | GX志向型 | 長期優良 | ZEH水準 |
|---|---|---|---|
| 補助額(一般地域) | 110万円 | 75万円 (解体あり95万円) | 35万円 (解体あり55万円) |
| 補助額(寒冷地) | 125万円 | 80万円 | 40万円 |
| 対象世帯 | 全世帯OK | 子育て・ 若者夫婦世帯 | 子育て・ 若者夫婦世帯 |
| 断熱等級 | 等級6以上 | 等級5以上 | 等級5以上 |
| 太陽光発電 | 実質必須 | 任意 | 任意 |
※子育て世帯:18歳未満の子どもがいる世帯/若者夫婦世帯:夫婦のどちらかが39歳以下

全世帯を対象にしているのは、GX志向型だけだよ😊
なお、GX志向型住宅の補助金を受けるには、施工する会社が「GX建築事業者」として登録されている必要があります。
同じハウスメーカーでも、本部・支店・加盟店ごとに登録状況が異なるため、公式サイトで確認しておくのが安心です。
②給湯省エネ2026事業との関係
新築住宅で使える補助事業には、もうひとつ「給湯省エネ2026事業」があります。
エコキュートやハイブリッド給湯器、エネファームなど、高効率給湯器の導入に対する補助制度です。
戸建住宅の場合、最大2台まで補助の対象になります。
| 機器 | 補助額(基本額) |
|---|---|
| エコキュート(ヒートポンプ給湯機) | 7万円/台 |
| ハイブリッド給湯機 | 10万円/台 |
| エネファーム(家庭用燃料電池) | 17万円/台 |
ただし、新築住宅では「みらいエコ住宅2026事業」と「給湯省エネ2026事業」を同じ住宅で併用することはできません。
どちらを使うかは、家の仕様や設備に応じて選ぶ形になります。

2. 住宅ローン減税(5年延長)
2026年の大きなトピックが、住宅ローン減税の5年延長です。
令和8年(2026年)1月から令和12年(2030年)12月末までに入居する住宅が対象になります。
主なポイントはこちらです。
| 控除率 | 年末ローン残高の0.7% |
|---|---|
| 控除期間 | 新築13年/中古10〜13年(質の高い住宅は13年) |
| 床面積要件 | 40〜50㎡も対象に拡大 |
さらに、質の高い中古住宅は借入限度額や控除期間が拡充されるので、中古を検討している方にもメリットがあります。
3. 地方自治体の助成
国の補助金とは別に、自治体が独自におこなっている助成制度もあります。
たとえば東京都の「東京ゼロエミ住宅」は、最大240万円の助成が受けられる制度です(太陽光や蓄電池の設備には別途加算あり)。
東京都に限らず、各県や市区町村でも、省エネ住宅・太陽光発電・蓄電池などへの独自助成を設けているケースがあります。

自治体によって全然違うから、まずはお住まいの地域の制度を調べてみてね😊
補助金を申請するときの注意点
補助金は条件を満たせば必ずもらえる、というわけではありません。
申請するときに、気をつけたいポイントは2つあります。
× 注意点①予算上限で早期終了する可能性
前年度の「子育てグリーン住宅支援事業」も、予算上限に到達して2026年2月に受付が終了しました。
2026年も早期終了の可能性が高いので、なるべく早めの動き出しが大切です。
× 注意点②事業者ごとの申請上限
GX志向型住宅(戸建)には、事業者ごとの申請件数の上限(月300戸/通常枠)が設けられています。
大手ハウスメーカーは早期に枠が埋まる可能性があるので、契約前に枠の状況を確認しておくと安心です。

補助金は、契約や着工のタイミングが大切!動き出すなら早めがおすすめだよ!
2026年の住宅補助金・減税を上手に活用しよう
-1024x1024.jpg)
この記事では、HINOKIYA公式アンバサダーのななが、2026年の住宅補助金・減税についてご紹介しました!
- 新築は「みらいエコ住宅2026」で最大125万円
- 新築は3タイプ(GX志向型・長期優良・ZEH水準)から選ぶ
- 住宅ローン減税は5年延長で2030年12月末まで
- 予算上限で早期終了の可能性大、早めの動き出しが大切
補助金や減税制度を上手に活用することで、家計の負担を抑えながら、性能の高い住宅を建てることも可能です。
制度内容は毎年見直されるため、家づくりを検討し始めたら、その時点での最新情報を確認してみてください。
また、桧家住宅には紹介制度があり、公式アンバサダー経由でご紹介すると特典を受けられる場合があります。
展示場へ行く前に確認しておくと、よりお得に家づくりを進められます。
気になる方はお気軽にご相談ください。

紹介制度が気になる方は公式LINEから連絡してね!





コメント